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マタニティの方必見!確定申告で医療費控除

お住まいの自治体は妊婦検診の補助金は全額出ますか?一部自己負担の自治体も多いかと思います。医療費控除を申請することで税金が戻ってくるかもしれません。

今回は妊娠中の方、これから妊娠計画中の方、そして出産して5年以内の方必見の医療費控除についてご紹介します。

翌年の住民税や保育料も下がるかもしれませんのでぜひ申請を!

医療費控除とは

妊婦検診に関わる費用、1月から12月で10万円を超えていませんか?該当する方は医療費控除が受けられます。

総所得金額によっては10万円を超えていなくても対象になる場合あるんです!

 

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パス🍃【お金・貯金・エクセル】を発信(@pass_skill)がシェアした投稿

パス🍃【お金・貯金・エクセル】を発信(@pass_skill)様の投稿は控除される金額もとても分かりやすくまとめられているので参考にしてみてください。

通院に関する交通費も対象になるので公共の交通機関を利用して通院している方は申請お忘れなく。

医療費控除をすると税金が一部戻ってくるだけではなく、今後の住民税や保育料にも影響があります。

私はそれを考えず第二子出産後に確定申告をせず、9月からの保育料と住民税が上がって後悔しました(医療費控除は年末調整出来ないので会社員の方も確定申告が必要です)。

同じように後悔した方、次の投稿要チェックです。

5年以内に妊娠・出産していたら要チェック

出産した年の医療費控除、申請しなかったって方もまだ間に合います!

なぜなら、過去5年分さかのぼって医療費控除の申請をすることが出来るからです。

 

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レイ@ママ1年目(@baby.money_ray)がシェアした投稿

レイ@ママ1年目(@baby.money_ray)様の投稿は、特に妊娠と出産にまつわる内容について詳しく記載されています。入院費用も一部例外はあるものの申請が可能です。

そして5年以内にかかった医療費は遡って申請することが出来ると紹介されています。

まとめ

私も次の確定申告は第二子出産の年の分も遡って申請予定です。

難しそうと嫌煙してしまいそうな手続きですが、しっかりと申請して赤ちゃんとの新生活に備えましょう!

参考サイト:No.2035 還付申告ができる期間と提出先|国税庁 (nta.go.jp)

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ライター:群馬の少女ハイジ